「簿記の勉強を始めたけど、複合仕訳でつまずいてしまった…」そんな方は多いのではないでしょうか。仕訳の基本は借方・貸方の対応ですが、複数の勘定科目が関わる「複合仕訳」は、初心者にとって大きな壁になりがちです。
複合仕訳は簿記の学習者だけでなく、会計ソフトで経理入力を確認する小規模企業の社長にも関係する考え方です。
本記事では、複合仕訳とは何か、どんな時に使うのか、そして単一仕訳との違いをわかりやすく解説します。
複合仕訳とは？
簿記に慣れていない方が会計ソフトで日々の取引を入力しようとすると、複合仕訳でつまずくことがあります。
複合仕訳とは、３つ以上の勘定科目を使って記録する仕訳のことです。
単純に1対1対応でないので複雑さが増し、簿記に慣れていない方は分かりづらいポイントです。
単一仕訳との違い
一般的な会計ソフトでは、預金出納帳や現金出納帳から入力しますが、これらから入力できる取引は勘定科目が２つの場合に限定されます。
そして、出納帳から入力している場合には、入金か出金かのいずれかが現金or預金なので、実質的には相手の勘定科目を考えるだけです。
代表的なものは、「消耗品100円を現金で購入した」
この場合、
消耗品費 １００ ／ 現金 １００
という仕訳をすることになりますが、現金出納帳から入力する際には、相手の勘定科目である「消耗品費」さえ決めれば、あとは出金の側に金額を入力すれば良いのです。
上記のように、費用の内容と出金の内容が１対１で対応しているときには出納帳から入力が出来るのですが、費用の内容と出金の内容あるいは入金と収入の内容が1対1で対応しない取引は、出納帳だけで入力しようとすると分かりにくくなります。
そのため、複数の勘定科目が関係する取引では、振替伝票形式や複合仕訳で整理した方が分かりやすくなります。
複合仕訳の基本ルールと考え方
複合仕訳が必要になる場面は限られますが、給与、税理士報酬、源泉所得税のある支払いなど、実務では避けて通れない取引があります。
ここでは、単純化のため簡単な仕訳例にしておきます。
「消耗品100円と切手100円を現金で購入した」場合は、
消耗品費 100 ／ 現金 200
通信費 100 ／
となります。
ただし、会計ソフトなどによっては、これを2つに分けて
消耗品費 100 ／現金 100
通信費 100 ／現金 100
と単一仕訳に分けることもあります。
しかしながら、領収書が一つであるなら複合仕訳で記録したほうが取引の全体像がわかりやすく検証可能性も高いので、複合仕訳のほうが無難でしょう。
預金データから自動仕訳にできない取引もある
最近の会計ソフトでは、預金データを取り込んで自動的に仕訳を作成できるものが増えています。
しかし、預金データから分かるのは、基本的には「いつ、いくら入出金されたか」「相手先がどこか」といった情報です。
そのため、1つの支払いの中に複数の内容が含まれている場合や、源泉所得税・社会保険料・手数料などを分けて処理する必要がある場合は、預金データだけでは仕訳を完成させにくいことがあります。
これが、複合仕訳の考え方を知っておいた方がよい理由の一つです。
複合仕訳を理解しておく意味
「複合仕訳」を理解しておくことで、帳簿の精度が上がるだけでなく、業務の効率化にもつながります。初心者のうちは面倒に感じるかもしれませんが、実務では避けて通れない知識ですので、早めに慣れておくと後が楽になります。
まとめ
| 仕訳の種類 | 内容 | 例 |
|---|---|---|
| 単一仕訳 | 借方・貸方が1対1で対応する仕訳 | 消耗品費 100／現金 100 |
| 複合仕訳 | 3つ以上の勘定科目が関係する仕訳 | 消耗品費 100／現金 200 通信費 100／ |
