確定申告の際にたくさんの書類を作成しなければならず、大変な思いをされる方も多いですが、せっかくなのでその書類を使って財務分析してみてはいかかでしょうか？
今回は飲食店の場合の簡単な数字の分析をご紹介します。大まかな目安としてご活用ください。
原価率
原価率とは要するに原価（材料など）が売上に対してどの程度なのかという比率です。簡単に売上原価を売上で割って求めてよいでしょう。（厳密には色々とあるんですが簡便的な分析ですので）
電卓使うのが面倒という方は、使用になった会計ソフトの画面上で確認してもいいです。弥生会計では集計→残高試算表→損益計算書と見ていきます。損益計算書（推移じゃない方）の右端に比率がでているはずですので、売上原価の比率をご覧下さい。（大抵の会計ソフトでは同じような画面がありますので、損益計算書の横についている売上高に対する比率を見てくださいね）
飲食業では40％前後のところが多いようですが、飲食業の中でも業種によって少し異なります。
レストラン平均→35.8%
寿司屋→43.3%
中華料理店→34.7%
そばうどん→32.1%
焼肉屋→39.8%
居酒屋→31.3%
様々な規模のところも含めての数字ですので、もちろん、開業したてなどの場合には原価が高くつく傾向にありますので、そういったことも考慮に入れる必要はあるでしょうが、40％代に入ってくるといい材料を使っているetcといったことになるでしょう。
原画率が少し高いと感じられた方は…
・材料費の値下げを交渉してみる
・取引業者の変更を検討する
・食材の無駄を減らす→食材を共通して使用できるメニューにするetc
・メニューごとの原価率を計算してみて、メニューの改廃を検討する
などといった対策はたてられるのではないでしょうか。
上位の経費３つで75％
これも使い古された言葉かもしれませんが、安定的な黒字経営をするためには経費の売上に対する比率（経費率）の高いもの上位３つの合計が75％以下にするのが理想的といわれています。
地代家賃、人件費、広告宣伝費、材料費あたりが飲食店での主な経費となりますが、あまりにも比率が高すぎて利益を圧迫しているようだと抜本的な対策を考えなければならないでしょう。
特に地代家賃や人件費などは固定的に発生しますので（売上が減っても経費が減らない）、売上がたくさんあるときはいいのですが、売上が減ってくると経営が苦しくなります。即座に下げるのが難しくても家賃交渉をしてみたり、正社員をバイトにするなど長期的な対策を考えベきでしょう。
前年との比較で見る
前年の決算書などと数字を比較してみるのも有効です。
比較するのが最も簡単な財務分析といえるでしょう。大きな変動のあるものはその原因をしっかりと突き止めて把握するようにしましょう。
また、数年間or数ヶ月間のスパンで試算表などを比較することによって大まかなトレンド（傾向）を読み取ることが出来ます。ご自身の感覚的なものと実際の数字のずれが無いか付き合わせるのもいいでしょう。