会計ソフトの恩恵を十分に受けるために、補助科目を活用してみましょう。とはいえ、どの科目に補助科目を設定すれば良いのでしょうか？
補助科目を設定する目的は
前回でも述べましたが、管理したい科目について、補助科目を設定して管理・分析していくのが便利です。
すべての科目に補助科目を設定するのは、手間の面から考えても現実的ではありません。
ですから、いくつかの科目にしぼって補助科目を設定するのが現実的かつ便利です。
一般的には…
補助科目が設定されている科目としては、
「普通預金（預金関係の科目全般）」
「売掛金」
「買掛金」
「未払金」
「未払費用」
「預り金」
等の科目がよく見かけます。
利用・活用法
「預金」
預金関係は、銀行などの金融機関別に補助科目を設定しておくと、残高証明や通帳と残高を合わせやすいので便利です。
「売掛金」「買掛金」
相手先（得意先、仕入先）ごとに補助科目を設定します。相手先ごとの回収状況や支払い状況が分かります。
販売管理ソフトなどを使っている場合や、Excelなどを使って売掛金や買掛金を管理している場合には補助科目は必要ないですが、役割は同じです。使いやすい方で管理すればいいです。
「未払金」「未払費用」
相手先ごとに補助科目を設定します。支払い状況の管理に便利です。
「預り金」
源泉所得税、住民税、社会保険料（社会保険をさらに細分化して、健康保険、厚生年金、雇用保険としても良いです）等を補助科目として設定します。
源泉所得税などは、払い忘れるとペナルティがありますので、きっちりと管理しておきましょう。
その他
支払額の大きい費用科目に補助科目を設定するのもアリです。経費管理、経費削減に役立ちます。
高度な使い方ですが、消費税の課税区分での管理もあります。
以上、簡単な目安を示しておきました。各会社ごとに設定する科目の判断は異なりますので、判断に迷ったときは顧問税理士に相談してみてください。