スポーツクラブ、会員制レジャークラブなどに法人で加入して、従業員全員に利用できるようにすれば、従業員の福利厚生にもなるし、年会費は経費になるので節税になります。
スポーツクラブなどは法人で加入
運動不足を解消するために、スポーツクラブに加入しようと思っている社長さんも多いことでしょう。その場合に、個人で加入すると自腹を切るだけです。思い切って法人で加入すれば、使い方によっては経費となり節税が出来ます。
法人加入の場合は、個人で加入するよりもお金がかかりますので、資金面での条件がクリアできれば検討してみましょう。
経費に出来る条件
スポーツクラブに法人で加入することに加えて、施設を利用する人を全ての従業員にしなければなりません。そうすることで、年会費は福利厚生費という費用になりますので、節税効果が期待できます。
さらに、従業員全員を対象にすることによって従業員の福利厚生にもつながりますので、間接的に従業員に利益を還元することにもなります。
特定の者のみを対象にするのはダメ
法人で加入しておきながら、スポーツクラブなどの施設を特定の社員や役員などのみが使用する場合には、福利厚生費とは出来ません。この場合は、給料と考えられますので、これらの人達に所得税がかかってしまいます。
利用規程や利用実績簿などを作成して、「従業員であれば誰でも利用できる」「いつ誰が利用したかが分かる」ように資料を整備しておけば、税務調査の際も安心です。