1枚の領収書に、仕入、消耗品費、交際費など、複数の性質の経費が含まれていることがあります。
この場合、領収書1枚をそのまま1つの勘定科目で処理するのではなく、内容に応じて分けて入力する必要があります。
この記事では、複数の経費が含まれた領収書の仕訳方法と、経理処理の手間を減らすための実務上の工夫を解説します。
１枚の領収書に複数の経費がある場合の考え方
仕入と消耗品費のように、１つの領収書に複数の経費がある場合にはそれぞれの経費ごとに分類しなければなりません。
経費ごとに分ける必要があるため、経理処理の手間は増えます。
基本的には、経理処理（会計ソフトへの入力）については、①複合仕訳として処理する②取引を分解して処理する方法があります。
複合仕訳で処理する方法
※例として、仕入４００円、消耗品費２００円とします。
仕入 ４００／現金 ６００
消耗品費 ２００ ／
のような形で振替伝票入力します。
取引を分解して処理する方法
仕入 ４００／現金 ４００
消耗品費 ２００／現金 ２００
と処理します。
これなら現金出納帳からだけで入力が可能です。（給料の支払いなどのように分解できない取引もあるので注意が必要です）
領収書を分けてもらう方法
経理処理を考慮して、複数の領収書を貰えば、（この場合だと仕入と消耗品の領収書を貰うわけですが）難しい複合仕訳を考えなくても処理することが可能となります。
ただし、スーパーやホームセンターなどでは、会計を分けることが現実的でない場合もあります。
領収書を分けること自体が、購入する側・店舗側の双方にとって手間になることもあります。
購入先や購入ルールを決める
領収書を分けてもらうのが現実的でないとすると、購入先ごとに取引（内容）を決めてしまうのも一つの方法ではあります。
このスーパーでは、食材しか買わない。従って、このスーパーの領収書は基本的にすべて仕入である。となれば、会計処理をする立場からしたらスムーズに処理ができますし、間違いも減るでしょう。
一方で、買い忘れるなどのデメリットも考えられるため注意は必要ですが。
消費税の区分も同様に処理します
なお、1枚の領収書の中に複数の内容が含まれている場合、勘定科目だけでなく消費税区分も分ける必要があることがあります。
たとえば、課税取引と不課税取引、軽減税率と標準税率が混在している場合には、領収書や明細を確認して区分して入力する必要があります。
経理処理を効率化するには運用ルールで対応
結局、複数の取引を同時に行えば、どこかで手間がかかります。レジを通るときなのか、経理担当者が処理をするときなのか…
中小企業の経理担当者は、経理業務以外の業務も行っていることが多いため、経理担当者に負担をかけるより、購買時点で分けておくほうが優しいとは思いますし、経理ミス防止につながります。
当事者同士での折衝だと、揉めるもとですから会社としてルール化しておくのが無難でしょう。
1枚の領収書に複数の内容が混ざると、会計処理の手間が増えます。
こうした処理を毎回個別に判断するのではなく、そもそも購入方法や証憑の残し方をルール化しておくと、経理は効率化されます。
まとめ
1枚の領収書に複数の経費が含まれている場合は、内容に応じて勘定科目を分けて処理する必要があります。
複合仕訳で処理するか、取引を分けて入力するかは会計ソフトや運用によって異なりますが、後から見て内容が分かるようにしておくことが大切です。
また、消費税区分が異なる取引が混在している場合には、税区分の確認も必要です。
経理処理を楽にするには、領収書の分け方、購入ルール、摘要欄の記載などをあらかじめ決めておくとよいでしょう。
